リストラされたのを機に起業しようとする人がいます。起業自体は悪いことではありません。しかし、いきなり起業しようとすることは無謀としか言いようがありません。今回の記事では、リストラを機に起業するのが危険な理由を解説しました。
- リストラを機に起業するのが危険な理由
- 危ない橋を渡る必要はない
- 副業から始めましょう
リストラを機に起業するのが危険な理由
理由は3つです。
- 計画性が無い
- 起業は自己管理が必要
- そもそも独立起業に向いていない
計画性が無い
起業して成功している人はそもそも在職中から入念に計画を立てています。リストラを機に起業しようとしている人は、その点で大きな違いがあることを認識しないといけません。
では、仮に起業するとしましょう。まず、こんなことを考える必要があります。
- あなたは売る商品・サービスをどうやって決めますか?もしくはどうやって作りますか?
- どうやって売るのかを決めていますか?
- 起業にいくらお金がかかるのかを把握していますか?
- 起業が軌道に乗るまでの期間と生活費がどれくらいかかるのかを見積もっていますか?
これらの質問はあくまでも簡易的なものなのですが、これでも回答が思いつかない時点で、起業は上手くいくとは思えません。
特に、40代・50代は生活費だけでなく、子供の学費もかかるので、収入のない状態で貯金を切り崩して生活するのは相当なリスクがあります。いったんどこかに転職をして、働きながら計画を練って、副業という形で始めるのが良いでしょう。
起業は自己管理が必要
起業は時間を自由に使える分、自己管理をしないとだらけてしまいます。会社に出社する必要が無くなるので、勤めていた時は朝6時45分に起きていたのに、起業したとたんに朝10時に起きるという生活になり、時間がだんだんずれていき、修正するのが難しくなっていきます。だから、勤めていた時と同じような生活をしないといけません。
また、勤めていた時は会社という信用がありましたが、起業するとゼロから信頼を構築していかないといけないので、個人事業主としてきっちり約束・納期を守ることは当然しないと仕事は発生しません。
そもそも独立起業に向いていない
計画性があること、自己管理ができることも大事なのですが、根本的に大事なことがあります。それは、スキルがあること、チャレンジ精神があることです。
誰にも負けないスキルとチャレンジ精神があれば、多少の計画の不味さや自己管理の無さがあっても、乗り越えることができます。しかし、スキルとチャレンジ精神が無い人はそもそも独立に向いているとは言えません。
危ない橋を渡る必要はない
起業したいという思いを持つことは悪いことではありません。でもよく考えてください。そもそも起業できるほどの経験・スキルがあれば、40代でも50代でも転職は可能です。また、リストラの対象にもならなかったはずです。だから、起業というあえて危ない橋を渡る必要はありません。
そこで、まずは転職をしましょう。経験・スキルに不安があるので、この歳で転職は難しいのではと考える人もいますが、それはキャリアの棚卸しが十分にできていないので、自分の強み・弱みを理解していないだけです。
キャリアの棚卸しは、「リストラが当たり前の雇用流動化時代に備えて40代がすべきこと【終身雇用制度は崩壊】」に方法が書かれていますが、簡易的なので、転職エージェントに無料登録をして相談するのが手っ取り早いです。
転職エージェントの選び方については、「リストラからの転職・再就職は自己都合退職の場合よりも不利ではない理由」に書かれているので、参考にしてください。
副業から始めましょう
リストラを機にいきなり起業するのは無謀なので、いったん転職をして、副業という形で起業を目指すのがベストです。そこで、必要な事は2つあります。
- どの副業を始めるのか?
- どこから仕事を得るのか、作るのか
どの副業を始めるのか?
働きながら副業をするので、使える時間は退社後の食事・風呂を除いた寝るまでの時間と週末しかありません。そのため、大掛かりなことはできません。また、多額の資金を必要とすることもできません。そこでおすすめなのが、インターネットを利用した副業です。具体的には自分が持っているノウハウを活用するのがポイントです。
例えば、
- 提案文書の作成代行
- Webライティング(ブログに掲載する文章を書く)
- Webマーケティング
- プログラミング
など今まで自分が経験してきたことなので、取り組みやすいはずです。
どこから仕事を得るのか、作るのか
副業をするにあたって、どこから仕事を得ればよいのか、作ればよいのか心配になりますよね。実は、クラウドソーシングサイトを通じて行うことで、インターネット副業を実現することができます。
クラウドソーシングサイトで代表的なところは、ランサーズ、クラウドワークスです。どちらも仕事が豊富にあり、一つ一つの案件に対して、どのように仕事をして欲しいのか発注者が要項を記載しているので、その通りにやれば、報酬を得ることができます。
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